以前、タクシー運転手が英語ができずに困っているという記事を載せました。
2020年の東京オリンピックに向けて、これから日本に来る外国人旅行者が増える中、タクシーを含め飲食や宿泊等のサービス産業が勝つためには、英語力が必要になる事でしょう。
ところで、サービス産業に必要な英語力を測るのはTOEICでいいのでしょうか？
TOEICはどちらかというと、リスニングとリーディングに特化しており、なおかつ、広くビジネス英語を対象にしているので、まさに、サービス業に特化した人が外国人と英語で話す力を測るのには少々難があります。
例えば、タクシー運転手が商品に関するクレームの英文メールを読む練習をしてもあまり意味がありませんよね。
そこで、旺文社とカシオ計算機、毎日新聞が「英語応対能力検定」なる検定を実施すると発表がありました。
「英語対応能力検定」は販売販売、宿泊、飲食、鉄道、タクシーの5つの業種向けに分かれていて、自分の仕事に役に立つ表現等が試験対象になっています。また、「聞くこと」、「話すこと」に焦点が当てられているのも、TOEICとは異なるところです。
この検定向けに試験勉強をすれば、業界で使える英語を効果的に見につけることができ、また、社内でのアピールにも使えるかも知れませんね。
一般の人が、街中での対応に困らないような英語力を測る「一般向け試験」もあるので、学生の方でも英語の学習に使えると思います。
試験は2017年3月に第一回開催の予定で、6,500円です。インターネットに繋がる環境なら家でも受けられるiBTという形式で行われるので、気軽に受験できますよ。
グローバル化は身近なところにまで来ています。乗り遅れないように、早めに準備をしておきたいですね。
